なぜ日本だけビットコインが仮想通貨と呼ばれるの?オンラインゲーム(MM0)の流行とセキュリティ意識の低さが原因か

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ビットコインなどについて、「仮想通貨」という呼ばれることがほとんどだと思いますが、これに疑問を抱く人も多いのではないでしょうか。

実は、仮想通貨(Virtual currency)という名称は日本での通り名であり、海外では主に暗号通貨(Cryptocurrency)という言葉が使われています。

両者の検索数について、こちらの表を見れば一目瞭然です。

※「仮想通貨」(Virtual currency)と「暗号通貨」(Cryptocurrency)の検索数の推移

ビットコインの仕組みは暗号そのものなので、本来は暗号通貨(Cryptocurrency)の方がしっくりきます。

しかし日本では、暗号通貨という言葉はほとんど使われていません。

なぜ日本で仮想通貨という呼び名が定着しつつあるのでしょうか。

今回は、そのきっかけや背景について考えていきたいと思います。

関連記事「日本人初!「ビットコインのみで世界一周の旅に出る」を計画中」はこちら▼▼

そんな中、ただ単に世界を一周するだけでは味気ないと感じていたところ、世界をビットコインだけで回った人がいるというニュースを目にしました。地理的な制約がない通貨だけで旅ができるほど、ビットコインが普及した世界になればとても素晴らしいなと感じました。

それぞれの意味について

仮想通貨の意味

仮想通貨(かそうつうか)とは法定通貨に対して特定の国家による価値の保証を持たない通貨のこと。 Wikipediaより引用

これを見る限り、「仮想通貨」はかなり広い範囲で貨幣を意味していることが分かります。

電子マネーからビットコインまで、法定通貨以外のオンライン上で貨幣価値のあるものはすべて仮想通貨ということです。

そういった点では、オンラインゲーム(MMO)で発行されたバーチャルコインなども仮想通貨だと言えます。

暗号通貨の意味

暗号通貨(あんごうつうか)とは、暗号理論を用いて取引の安全性の確保、およびその新たな発行の統制をする仮想通貨である。 暗号通貨は代替通貨のひとつであり、特にデジタル通貨のひとつでもある。 2009年にはビットコインが初めての分散化された暗号通貨として登場した。 Wikipediaより引用

一方、暗号通貨とは、その名の通り取引の安全性が暗号技術によって担保されている通貨を指します。

いわゆるビットコインがそれに当てはまります。

国家や企業に依存せず、暗号技術やコンピューターによる計算によって機能していることが特徴です。

両者の違い

「仮想通貨」と「暗号通貨」の違いは、その言葉が意味するものの範囲の違いでしかありません。

広義に解釈できるのが仮想通貨で、オンラインで使える貨幣価値のあるものは、すべて仮想通貨になります。

一方の暗号通貨は、その仕組みが暗号技術によって担保されているものなので、仮想通貨よりも解釈は限定的です。

「仮想通貨」が市民権を得ていた

セカンドライフ(Second Life)で仮想通貨がメジャーに

2006年に大ブームとなったセカンドライフ(Second Life)というオンラインゲーム(MMO)をご存知でしょうか。

自分の分身であるアバターを使い、仮想空間内で実社会と同じような生活を行えるゲームです。

街で買い物をしたり、友人を作って遊んだり、ユーザー同士で結婚をしたりと自由に遊ぶことができます。

その名の通り、仮想空間内で「Second life」(第二の人生)を送れるという画期的なものでした。

このゲームの一番の特徴は、ゲーム内で流通している「リンデンドル」を実際の米ドルに変換できることです。

実際に、ゲーム内でビジネスを行う人もいました。

ぼくはこれが、人々の頭の中で「仮想通貨」という概念が認識された最初のポイントだったのではないかと考えてます。

仮想通貨という言葉の定着

セカンドライフのブームが終わってしまった後も、たくさんのオンラインゲーム(MMO)が登場します。

それに伴って、オンラインゲーム上のアイテムや仮想通貨をやり取りする動きが活発化していきました。

その頃のニュースを見ると、仮想通貨とリアルマネーをやり取りする事件が、たびたび報道されるようになっています。

ゲームの「仮想通貨」盗み現金化 相次ぐ摘発

オンラインゲーム(MMO)から生まれた仮想通貨が現実世界にも影響を及ぼすようになってきたのです。

これを機に、ニュースなどで「仮想通貨」という言葉を目にする人が増え、その言葉が人々に広く認識されていきました。

このような下地があるので、ビットコインを説明するときに「仮想通貨」という言葉が使われやすかったのではないでしょうか。

「暗号」に馴染みがない日本人

諸外国で最もセキュリティへの意識が低かった日本

セキュリティと言えば、暗号技術が最も重要になってきますが、日本は諸外国に比べてセキュリティ意識が低いそうです。

国家として危険にさらされていればいるほど、国民のセキュリティ意識は高まります。

例えば、中東にイスラエルという小さな国があります。

小国ながら、マイクロソフトなどの世界的なIT企業がイスラエルのセキュリティ関連企業を買収しています。

これには、紛争やテロなどで常に危険にさらされているというお国柄、セキュリティに対する国民の意識や技術力が高いという背景があります。

対照的に、日本では紛争やテロがほとんど起こりません。治安も良くて、平和で素晴らしい国だと言えます。

しかし、そのぶん国民のセキュリティへの意識が低くなってしまうのです。

こちらの記事で、諸外国に比べて日本人のセキュリティ意識が低いことが紹介されています。

日本人はネットセキュリティ意識が低すぎる

このような国民性から、日本人は「暗号」という言葉に馴染みが薄く、「暗号通貨」という言葉が受け入れにくかったのかもしれません。

まとめ

日本政府が法律でビットコインを「仮想通貨」と定義したことが、この呼び名の普及に拍車をかけたのはもちろんですが、今回はその下地の部分を考察してみました。

1.オンラインゲーム(MMO)の流行をきっかけに、「仮想通貨」という言葉が市民権を得ていた

2.お国柄、セキュリティに対する意識が低く、「暗号」という言葉に馴染みがなかった

これらが、日本で「仮想通貨」という呼び名が使われるようになった、主たる要因ではないでしょうか。

とはいっても、どちらの言葉を使っても何の問題もありません。

ぼく自身、少しでも検索に引っかかりやすいように、この記事のカテゴリーは仮想通貨にしています。

意味を理解した上で、相手に伝わりやすい言葉を選んで使えればいいですね。

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